OECDの賃金統計

OECDは複数の賃金データを作成している。データは各国の統計を加工したものだ。良く使われるのが”Average Wages"と"Hourly Earnings"だ。
"Hourly Earnings"は1時間当たり実質賃金が原則だが、日本の場合、月当たりのもの。このため、この期間に日本では労働時間の短縮が進んでいるため、時間当たり賃金の上昇率は月当たりのものより高くなる。この労働時間の短縮の効果が反映されていないので、国際比較には注意が必要だ。国際比較に使うには難がある。
ちなみに、毎月勤労統計で製造業、規模30人以上、就業形態計の1時間当たり賃金（現金給与総額/総実労働時間）を求め、1997年平均を100とすると、2016年は104.8である。ただし、日本の実質賃金が停滞していることは事実である。
この範囲を取ったのは、OECDが使っている　日本の"Hourly Earnings"の範囲に合わせるため。